JCBのクレカ積立(マネックス証券)
クレジットカード登録・積立設定手順
クレジットカードを登録する
STEP
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1マネックス証券の証券総合取引口座にログインし、「投信・積立」をクリック。

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2投信つみたて申込状況をクリック。

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3クレジットカードの登録をクリック。

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4JCBオリジナルシリーズを選択し、「次へ(カード情報入力)」をクリック。

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5本人確認のためのMyJCB IDとパスワードを入力し、「確認画面へ」をクリック。

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6登録内容を確認し「同意する(次へ)」をクリック。

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7登録完了。

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8投信つみたて申込状況画面で、登録したカードを確認できます。

積立を設定する
STEP
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1「投信・積立」をクリック。

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2ファンドを検索。

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3「積立」をクリック。

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4「クレカ積立」を選択、必要事項を入力。

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5申込内容を確認。取引パスワードを入力し、「実行する」をクリック。

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6設定完了。

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7「投信つみたて申込状況」をクリックすると申し込んだ内容が表示されます。

金融商品仲介業務に関するご注意事項
- 株式会社ジェーシービーは、マネックス証券株式会社を所属金融商品取引業者とする金融商品仲介業者です。金融商品取引業者とは異なり、直接、顧客の金銭や有価証券の受け入れなどは行わず、顧客口座の管理は全て金融商品取引業者が行います。
- また、金融商品仲介業者は所属金融商品取引業者の代理権は有しておりません。
- マネックス証券株式会社の取扱商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。
- マネックス証券株式会社の取扱商品等に投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。手数料等は所属金融商品取引業者により異なります。
- 各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、マネックス証券株式会社のWEBサイトの上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、目論見書、取引規程、取引ルール等をご確認ください。
個人情報の取扱いに関する重要事項
【マネックス証券】
株式会社ジェーシービーは、マネックス証券株式会社の金融商品仲介業務に関連して、お客様の証券口座に関する情報、その他個人情報は取得しません。
投資信託取引に関する重要事項
<リスク>
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。
<手数料・費用等>
投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50%を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円(税込:110円)の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客さまについて、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくはマネックス証券サイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。
<その他>
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
お取引の際は、マネックス証券サイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
金融商品取引法等に係る表示
[金融商品仲介業者]
株式会社ジェーシービー 関東財務局長(金仲)第1040号
[所属金融商品取引業者]
マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本暗号資産等取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会