対象カード

JCB発行のJCBオリジナルシリーズが対象です。
以下、ポイントプログラムのカードをお持ちの方がご利用いただけます。

【対象ポイントプログラム】

J-POINT_オリジナルシリーズ
J-POINT_EXTAGE

ポイントプログラムの確認方法

• カード裏面に「（株）ジェーシービー」以外の発行会社名が印字されているお客様はクレカ積立の対象とはなりません。
• 法人カードは対象となりません。
• 東海東京証券プレミアVIP JCB THE CLASS／東海東京証券プレミアクラブ JCB Platinumは対象となりません。
• 家族カードは対象となりません。

＼ 対象カードをお持ちでない方はこちら ／

カードをつくる

クレカ積立とは

クレジットカードを利用して投資信託の積立投資を行う方法です。ポイント獲得などのメリットが得られ、少額から投資できることから投資初心者でも手軽に始めることができます。

クレカ積立の特徴

JCBのクレカ積立の魅力

積立金額に対するJ-POINTの還元率

積立金額に対するJ-POINTの還元率は、カード券種とクレカ積立以外の月間ショッピング利用額に応じて変わります。

• JCBプレミアムカードとは、JCBザ・クラス、プラチナ、ゴールド ザ・プレミア、ゴールド、ネクサスの総称です。なお、ネクサスはクレカ積立の対象となりません。
• 条件の月間ショッピング利用額は、クレカ積立以外のショッピング利用のみが対象です。なお、各種年会費、ショッピングリボ・分割・スキップ払いの各手数料、キャッシングサービスご利用分、電子マネーチャージご利用分など一部のJ-POINT付与対象とならないご利用分は集計対象となりません。
• 積立投資のご利用金額200円に対して一般カードは最大1ポイント、プレミアムカードは最大2ポイントのJ-POINTが付与されます。
• JCBザ・クラス、JCBゴールド ザ・プレミアは招待制です。
• 表中のポイント還元率は1ポイント＝1円分の商品に換算した場合です。還元率は交換商品により異なります。
• ポイント還元対象となる積立利用金額について、詳しくは下のよくある質問をご確認ください。

J-POINTの付与例

• 積立投資のご利用金額は通常のショッピングご利用合計金額によってたまるJ-POINT付与の対象となりません。
• 積立投資のご利用金額は、以下の集計対象には含まれません。
  • JCBゴールド ザ・プレミアの招待条件／サービス年会費の免除条件
  • JCB一般カードの年会費の免除条件
  • 各種キャンペーンの利用金額条件
• 掲載内容は予告なく変更となる場合があります。

クレカ積立のスケジュール

• 1 カード登録・積立設定締日は証券会社によって異なります。
  松井証券：当月10日（祝休日の場合は前営業日）
  SBI証券：当月9日
  マネックス証券：当月8日（土日・祝日の場合は前営業日）
• 2 積立決済のカード利用日は証券会社によって異なります。
  松井証券：当月11日頃（積立設定締日の翌日）
  SBI証券：当月10日頃
  マネックス証券：当月12日～15日
• 3 カード登録、積立設定が完了することで、カード利用が行われます。お客様による操作はございません。
• 4 積立注文発注日は、証券会社によって異なります。
  松井証券：翌月1日（祝休日の場合は翌営業日）
  SBI証券：翌月7～9日（祝休日の場合は翌営業日）
  マネックス証券：翌月1日（非営業日・ファンド休業日の場合は翌ファンド営業日）
• 5 土・日・祝日の場合は翌営業日になります。
• 6 クレカ積立のご利用によって付与されるJ-POINTはボーナスポイントです。クレカ積立ご利用分のポイントは、積立決済のカードご利用日の翌月25日頃に付与します。
• 7 積立以外の月間ショッピング利用額の集計は、前月16日～当月15日を1ヵ月としています。対象期間内にクレカ積立利用の売上が計上されたお客様の、同期間内の積立以外のショッピング利用額を集計します。
• 8 条件の月間ショッピング利用額は、クレカ積立以外のショッピング利用のみが対象です。なお、各種年会費、ショッピングリボ・分割・スキップ払いの各手数料、キャッシングサービスご利用分、電子マネーチャージご利用分など一部のJ-POINT付与対象とならないご利用分は集計対象となりません。

詳しくはこちら

• 9 家族カード、サブカードによるご利用も集計の対象です。

その他のご注意事項

• J-POINTは、各月お支払い分の「カードご利用代金明細書」のボーナスポイント、もしくは、MyJCB内「ポイント履歴照会」の「獲得ポイント詳細」→「優遇ポイント・ボーナスポイントの内訳」で確認ください。イベント名は「JCBオリジナルシリーズクレカ積立ご利用分」と記載されます。
• ボーナスポイントのポイント付与数は、クレカ積立のカードご利用日の月末時点のグレードで判定を行います。
• J-POINTの付与処理時点で退会されている場合、ポイントは付与されません。
• 前月16日～ポイント付与までの間に、2回以上カードの切り替えをされた場合、クレカ積立ご利用分のボーナスポイントの付与ならびに一部のカードが月間ショッピング利用額の集計対象とならない場合があります。
• マネックス証券をご利用の場合、カードの切り替えや再発行でカード番号が変更となった際は新しいカード番号での再設定が必要となります。
• ポイント集計～付与処理までにカードの切り替え・再発行等によりポイント付与ができなかった場合は、翌月以降にまとめてポイントを付与します。
• 本サービスのボーナスポイント付与において、月間ショッピング利用額のお支払い方法がショッピング2回払い、ショッピングリボ払い、ショッピング分割払いの場合、初回お支払い月に一括して集計します。
• 掲載内容は予告なく、変更となる場合があります。

クレカ積立の始め方

STEP1 お好みの証券口座を開設する

以下の証券会社の中から、ご希望の会社を選び、口座を開設してください。

• 各証券会社の特徴はこちら

• 既に証券口座をお持ちの方は、STEP2へお進みください。

STEP2 JCB発行のJCBオリジナルシリーズを登録

お手元にJCB発行のJCBオリジナルシリーズをご用意のうえ、以下のリンクから証券会社のお客様サイトにログインして、カードを登録してください。

• クレカ積立の登録には会員専用WEBサービス「MyJCB」のログインID、パスワードが必要です。

すでにSBI証券の口座をお持ちの方は、以下をご確認ください。

JCBの仲介口座にコース変更が必要です。ご登録中のコースによって、手順が異なります。

JCB仲介口座へのコース変更手順はこちら

STEP3 積立設定

積立する投資信託の詳細ページにて、決済方法を「クレジットカード」に設定してください。

松井証券の設定方法はこちら

SBI証券の設定方法はこちら

マネックス証券の設定方法はこちら

JCBのクレカ積立ができる証券会社

よくある質問

注意事項

リスク及び手数料について

【松井証券】

• 松井証券株式会社の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。
• また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。
• 各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、松井証券株式会社のWEBサイト当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。

NISAについて

投資信託について

口座基本料について

【SBI証券】

• 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
• 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
• ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書）をよくお読みください。
• 商品等への投資に際してご負担いただく手数料等につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページをご確認ください。
• 口座開設料・管理料は無料です。

【マネックス証券】

マネックス証券の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞
投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50％を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円（税込：110円）の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込：3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客さまについて、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込：3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくはマネックス証券サイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。

投資信託の収益分配金に関するご説明

通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明

お取引の際は、マネックス証券サイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞
NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

• 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
• 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
• 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
• 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
• 年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
• NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
• NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
• マネックス証券が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
• 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞
マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、マネックス証券サイトにてご確認ください。

2024年からのNISAにかかるご留意事項

NISAおよびジュニアNISAにおける国内外上場有価証券取引に関する重要事項

• 国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。NISA口座およびジュニアNISA口座（未成年者口座）での国内株式等のインターネット売買手数料は無料です。課税未成年者口座での国内株式等（単元未満株を除く）のインターネット売買手数料は、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込：1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込：1,070円）かかります。単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込：0.55％）（最低手数料48円（税込：52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
• 国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国外株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。NISA口座での国外株式等のインターネット売買手数料は無料です。国外ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。IFAコースをご利用のお客さまについて、IFAを媒介した米国株式等の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込：15,400米ドル）かかります。上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。その他、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
• お取引の際は、マネックス証券サイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

金融商品仲介業務に関するご注意事項

• 株式会社ジェーシービーは、松井証券株式会社・株式会社SBI証券・マネックス証券株式会社を所属金融商品取引業者とする金融商品仲介業者です。金融商品取引業者とは異なり、直接、顧客の金銭や有価証券の受け入れなどは行わず、顧客口座の管理は全て金融商品取引業者が行います。
• また、金融商品仲介業者は所属金融商品取引業者の代理権は有しておりません。
• 松井証券株式会社・株式会社SBI証券・マネックス証券株式会社の取扱商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。
• 松井証券株式会社・株式会社SBI証券・マネックス証券株式会社の取扱商品等に投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。手数料等は所属金融商品取引業者により異なります。
• 各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、松井証券株式会社・株式会社SBI証券・マネックス証券株式会社のWEBサイトの上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、目論見書、取引規程、取引ルール等をご確認ください。

手数料・リスクについて（松井証券株式会社）

手数料等・リスクについて（株式会社SBI証券）

手数料・リスクについて（マネックス証券株式会社）

個人情報の取扱いに関する重要事項

【松井証券】

株式会社ジェーシービーは、松井証券株式会社の金融商品仲介業務に関連して、お客様の証券口座に関する情報、その他個人情報は取得しません。

【SBI証券】

株式会社ジェーシービーは、株式会社SBI証券の金融商品仲介業務に関連して取得するお客さまの証券口座に関する情報（株式会社SBI証券とのお取引に関する情報を含む。）や投資経験情報その他の情報を、以下の「個人情報の取扱いに関する重要事項」に基づき取り扱います。

個人情報の取扱いに関する重要事項

【マネックス証券】

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金融商品取引法等に係る表示

［金融商品仲介業者］
株式会社ジェーシービー 関東財務局長（金仲）第1040号

勧誘方針

［所属金融商品取引業者］
松井証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

株式会社SBI証券 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人日本暗号資産等取引業協会

マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産等取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会