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JCBのクレカ積立

クレジットカードを利用して、投資信託を定期的に積み立てられます。
JCBオリジナルシリーズなら、積立額に応じてポイントがたまり、3つの証券会社から選べます。
少額から始められるため、無理なく続けられます。

JCBのクレカ積立3つのメリット

メリット1
J-POINTがたまっておトク!

プレミアムカードならクレカ積立金額の最大1.0%をポイント還元!
普段のお買い物金額に応じてポイント還元率が変わります。

ポイント還元率について詳しく見る

普段のお買い物金額と、利用するカードによってポイント還元率が変わります。普段のお買い物で利用するほど、ポイント還元率がアップします。

プレミアムカードの場合

  • JCBゴールド
  • JCBゴールド ザ・プレミア
  • JCBプラチナ
  • JCBザ・クラス
  • その他オリジナルシリーズのゴールドカード

積立以外の月間ショッピング利用額が5万円(税込)以上で還元率最大1.0%

積立以外の月間ショッピング利用額が5万円(税込)未満で還元率最大0.5%

一般カードの場合

  • JCB カード S
  • JCB カード W
  • JCB カード W plus L
  • その他オリジナルシリーズの一般カード

積立以外の月間ショッピング利用額が5万円(税込)以上で還元率最大0.5%

  • 一般カードは、積立以外の月間ショッピング利用額が5万円未満の場合にはポイントはつきません。

積立金額の上限とポイント還元の条件について詳しく見る

クレカ積立できる金額の上限

クレジットカードによる投資信託の積立は、証券会社ごとに月10万円が上限です。1社につき10万円ずつ、最大3社合計で30万円が積立可能です。

ポイント還元の条件

ポイント還元対象となる積立利用金額は、月間ショッピング利用額に応じて変わります。

月間ショッピング利用額 ポイント還元対象となる積立利用金額
プレミアムカード 一般カード
5万円未満 上限10万円 -
5万円以上~10万円未満 上限10万円
10万円以上~15万円未満 上限20万円 上限20万円
15万円以上 上限30万円 上限30万円

複数の証券会社で積立する場合の条件

複数の証券会社を利用する場合は、各社の積立額を合算してポイント還元対象額を決定します。

合算した積立額のうち、月間ショッピング利用額に応じた上限までがポイント還元の対象です。

月間ショッピング利用額ごとのポイント還元対象額は、上の「ポイント還元の条件」表をご確認ください。

例:3社で月10万円ずつ積み立てる場合

積立金額:
松井証券 10万円+SBI証券 10万円+マネックス証券 10万円
(合計:30万円)

積立額合計の30万円すべてをポイント還元対象とするためには、月間ショッピング利用額が15万円以上となる必要があります。

プレミアムカードなら
ポイントがこんなにたまる!

プレミアムカードで毎月10万円のクレカ積立すると、年間で最大12,000ポイントがたまります。
さらに、普段のお買い物や、J-POINTパートナーの活用、J-POINTボーナスで、おトクにポイントがたまるチャンス!

プレミアムカードで1年間利用した際の例

年間最大43,000ポイントたまる!

ポイントの内訳を見る

普段のお買い物利用

ショッピング利用月15万円(税込)
750ポイント×12ヵ月=9,000ポイント

J-POINTパートナー優待店利用

ポイント5倍店で月5万円(税込)利用
1,250ポイント×12ヵ月=15,000ポイント

J-POINTボーナス

当年のご利用金額50万円(税込)達成するごとに、さらにポイントプレゼント!
年間利用額200万円を達成時点で合計7,000ポイント※1※2

クレカ積立

毎月10万円積立
1,000ポイント×12ヵ月=12,000ポイント

  • 1 プレミアム会員(JCBオリジナルシリーズ(個人))と、JCBカード Sの場合です。
  • 2 JCB CARD W、JCB CARD W plus L、Biz ONEなど、一部対象とならないカードがあります。
  • 積立投資のご利用金額は通常のショッピングご利用合計金額によってたまるJ-POINT付与の対象となりません。
  • 積立投資のご利用金額は、以下の集計対象には含まれません。
    JCBゴールド ザ・プレミアの招待条件/サービス年会費の免除条件
    JCB一般カードの年会費の免除条件
    各種キャンペーンの利用金額条件
  • J-POINTパートナーのご利用には、事前にポイントアップ登録が必要です。優待店により特典・条件等が異なります。
  • 記載の内容は2026年9月現在のものです。

メリット2
3つの証券会社から選べる!

松井証券・SBI証券・マネックス証券から、自分にあった証券会社を選んでクレカ積立を始められます。

各証券会社について詳しく見る

松井証券株式会社

松井証券の投資信託サービスでクレカ積立をもっとおトクに!

  • 投資信託の購入時手数料が無料!もちろんクレカ積立も対象!
  • 投資信託を保有しているだけで、業界最高のポイント還元!(※1)
  • ポイント交換で、J-POINTを元手に投資信託の積立購入が可能!(※2)
  • 1 松井証券調べ、オンライン証券大手5社(当社、SBI証券、三菱UFJ eスマート証券、マネックス証券、楽天証券)と比較、2026年8月5日現在。
  • 2 松井証券ポイントを利用した投資信託の積立購入では、松井証券が指定する銘柄を買い付けることができます。

詳しくはこちら

株式会社SBI証券

SBI証券のクレカ積立で、手軽に資産形成を始めよう!

  • 証券口座数No1(※1)
  • 国内株式の売買手数料ゼロ!(※2)
    もちろん新NISAも対応!
  • 豊富な商品ラインナップで様々なお取引に対応!
  • 1 SBIグループとは、SBI証券、SBIネオトレード証券、FOLIOを指します。
  • 2 国内株式売買手数料の無料化適用にはSBI証券が定める諸条件を満たしている必要があります(2025年3月10日時点)。詳細はSBI証券のWEBサイトをご確認ください。
マネックス証券株式会社

マネックス証券のクレカ積立で、資産もポイントも賢く増やそう!

  • まとまった資金は不要!少額から手軽に投資デビュー
  • NISA取引は売買手数料がすべて無料(※1)
  • お取引をスムーズに行うツール、投資情報が充実!
  • 1 日本株、米国株、中国株についてNISAで取引可能なのは現物取引です。

メリット3
少額から積立できて始めやすい!

松井証券・SBI証券は100円から、マネックス証券は1,000円から積立できます。
大きな金額を投資することに不安のある方でも少しずつ始められます。

NISAの非課税枠投資枠も活用できる

NISA口座でもクレカ積立が可能。非課税のメリットを活かしてコツコツ資産形成ができます。

  • NISA口座を開設できる証券会社は1社のみです。

実施中のキャンペーン

今ならさらにおトクなキャンペーン実施中!
キャンペーンの詳細は「詳しく見る」からご確認ください。

詳しく見る

対象カード

JCB発行のJCBオリジナルシリーズが対象です。
以下、ポイントプログラムのカードをお持ちの方がご利用いただけます。

【対象ポイントプログラム】

J-POINT_オリジナルシリーズ
J-POINT_EXTAGE

ポイントプログラムの確認方法

  • カード裏面に「(株)ジェーシービー」以外の発行会社名が印字されているお客様はクレカ積立の対象とはなりません。
  • 法人カードは対象となりません。
  • 東海東京証券プレミアVIP JCB THE CLASS/東海東京証券プレミアクラブ JCB Platinumは対象となりません。
  • 家族カードは対象となりません。
  • クレカ積立の登録には会員専用WEBサービス「MyJCB」のログインID、パスワードが必要です。
  • JCB ザ・クラスのメタルカードはクレカ積立の登録にはご利用いただけません。本カードであるJCB ザ・クラスをご利用ください。

\ 対象カードをお持ちでない方はこちら /

カードをつくる

簡単3ステップ!
クレカ積立の始め方

STEP1 お好みの証券口座を開設する

以下の証券会社の中から、ご希望の会社を選び、口座を開設してください。

  • 既に証券口座をお持ちの方は、STEP2へお進みください。

STEP2 JCB発行のJCBオリジナルシリーズを登録

お手元にJCB発行のJCBオリジナルシリーズをご用意のうえ、以下のリンクから証券会社のお客様サイトにログインして、カードを登録してください。

  • クレカ積立の登録には会員専用WEBサービス「MyJCB」のログインID、パスワードが必要です。

STEP3 積立設定

積立する投資信託の詳細ページにて、決済方法を「クレジットカード」に設定してください。

松井証券の設定方法はこちら

SBI証券の設定方法はこちら

マネックス証券の設定方法はこちら

クレカ積立の設定から
ポイント付与までの流れ

カード登録・積立設定をしてから、投資信託の買付、カードの引き落とし、ポイント付与までの流れをご案内します。
各日程は証券会社によって異なります。

<松井証券>

6月10日までにカード登録・積立設定した場合の例

松井証券クレカ積立のスケジュールイメージ

<SBI証券>

6月9日までにカード登録・積立設定した場合の例

SBI証券クレカ積立のスケジュールイメージ

<マネックス証券>

6月8日までにカード登録・積立設定した場合の例

マネックス証券クレカ積立のスケジュールイメージ

  • 1 カード登録・積立設定締日は証券会社によって異なります。
    松井証券:当月10日(祝休日の場合は前営業日)
    SBI証券:当月9日
    マネックス証券:当月8日(土日・祝日の場合は前営業日)
  • 2 積立決済のカード利用日は証券会社によって異なります。
    松井証券:当月11日頃(積立設定締日の翌日)
    SBI証券:当月10日頃
    マネックス証券:当月12日~15日
  • 3 カード登録、積立設定が完了することで、カード利用が行われます。お客様による操作はございません。
  • 4 積立注文発注日は、証券会社によって異なります。
    松井証券:翌月1日(祝休日の場合は翌営業日)
    SBI証券:翌月7~9日(祝休日の場合は翌営業日)
    マネックス証券:翌月1日(非営業日・ファンド休業日の場合は翌ファンド営業日)
  • 5 土・日・祝日の場合は翌営業日になります。
  • 6 クレカ積立のご利用によって付与されるJ-POINTはボーナスポイントです。クレカ積立ご利用分のポイントは、積立決済のカードご利用日の翌月25日頃に付与します。
  • 7 積立以外の月間ショッピング利用額の集計は、前月16日~当月15日を1ヵ月としています。対象期間内にクレカ積立利用の売上が計上されたお客様の、同期間内の積立以外のショッピング利用額を集計します。
  • 8 条件の月間ショッピング利用額は、クレカ積立以外のショッピング利用のみが対象です。なお、各種年会費、ショッピングリボ・分割・スキップ払いの各手数料、キャッシングサービスご利用分、電子マネーチャージご利用分など一部のJ-POINT付与対象とならないご利用分は集計対象となりません。

詳しくはこちら

  • 9 家族カード、サブカードによるご利用も集計の対象です。
その他のご注意事項
  • J-POINTは、各月お支払い分の「カードご利用代金明細書」のボーナスポイント、もしくは、MyJCB内「ポイント履歴照会」の「獲得ポイント詳細」→「優遇ポイント・ボーナスポイントの内訳」で確認ください。イベント名は「JCBオリジナルシリーズクレカ積立ご利用分」と記載されます。
  • ボーナスポイントのポイント付与数は、クレカ積立のカードご利用日の月末時点のグレードで判定を行います。
  • J-POINTの付与処理時点で退会されている場合、ポイントは付与されません。
  • 前月16日~ポイント付与までの間に、2回以上カードの切り替えをされた場合、クレカ積立ご利用分のボーナスポイントの付与ならびに一部のカードが月間ショッピング利用額の集計対象とならない場合があります。
  • マネックス証券をご利用の場合、カードの切り替えや再発行でカード番号が変更となった際は新しいカード番号での再設定が必要となります。
  • ポイント集計~付与処理までにカードの切り替え・再発行等によりポイント付与ができなかった場合は、翌月以降にまとめてポイントを付与します。
  • 本サービスのボーナスポイント付与において、月間ショッピング利用額のお支払い方法がショッピング2回払い、ショッピングリボ払い、ショッピング分割払いの場合、初回お支払い月に一括して集計します。
  • 掲載内容は予告なく、変更となる場合があります。

注意事項

リスク及び手数料について

【松井証券】

  • 松井証券株式会社の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。
  • また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。
  • 各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、松井証券株式会社のWEBサイト当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。

NISAについて

投資信託について

口座基本料について

【SBI証券】

  • 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
  • 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
  • ご投資にあたっては、商品概要や目論見書(目論見書補完書面)をよくお読みください。
  • 商品等への投資に際してご負担いただく手数料等につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページをご確認ください。
  • 口座開設料・管理料は無料です。

【マネックス証券】

マネックス証券の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>
投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50%を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円(税込:110円)の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客さまについて、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくはマネックス証券サイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。

投資信託の収益分配金に関するご説明

通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明

お取引の際は、マネックス証券サイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

  • NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。なお、18歳未満のNISA口座(以下、「こどもNISA」と言います)においては、同一年でなくても1人1口座(1金融機関)しか開設できません。
  • NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円(こどもNISAは60万円)/成長投資枠240万円(こどもNISAは0円))と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円(こどもNISAは600万円)/うち成長投資枠1,200万円(こどもNISAは0円))の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • お客さまは、お客さま情報(氏名・住所等)に変更が生じた場合、金融機関へ所定の届出を行う義務があります。また、お客さま情報の確認が行えない場合、NISA口座での新規買付を停止する場合があります。
  • こどもNISAは、3月31日において18歳である年の前年末まで、一定の条件を満たした場合を除き、原則として払出しができません。

<その他>
マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、マネックス証券サイトにてご確認ください。

NISAにかかるご留意事項

NISAおよびジュニアNISAにおける国内外上場有価証券取引に関する重要事項
  • 国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。NISA口座およびジュニアNISA口座(未成年者口座)での国内株式等のインターネット売買手数料は無料です。課税未成年者口座での国内株式等(単元未満株を除く)のインターネット売買手数料は、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
  • 国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国外株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。NISA口座での国外株式等のインターネット売買手数料は無料です。国外ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。IFAコースをご利用のお客さまについて、IFAを媒介した米国株式等の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。その他、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • お取引の際は、マネックス証券サイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

金融商品仲介業務に関するご注意事項

  • 株式会社ジェーシービーは、松井証券株式会社・株式会社SBI証券・マネックス証券株式会社を所属金融商品取引業者とする金融商品仲介業者です。金融商品取引業者とは異なり、直接、顧客の金銭や有価証券の受け入れなどは行わず、顧客口座の管理は全て金融商品取引業者が行います。
  • また、金融商品仲介業者は所属金融商品取引業者の代理権は有しておりません。
  • 松井証券株式会社・株式会社SBI証券・マネックス証券株式会社の取扱商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。
  • 松井証券株式会社・株式会社SBI証券・マネックス証券株式会社の取扱商品等に投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。手数料等は所属金融商品取引業者により異なります。
  • 各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、松井証券株式会社・株式会社SBI証券・マネックス証券株式会社のWEBサイトの上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、目論見書、取引規程、取引ルール等をご確認ください。

手数料・リスクについて(松井証券株式会社)

手数料等・リスクについて(株式会社SBI証券)

手数料・リスクについて(マネックス証券株式会社)

個人情報の取扱いに関する重要事項

【松井証券】

株式会社ジェーシービーは、松井証券株式会社の金融商品仲介業務に関連して、お客様の証券口座に関する情報、その他個人情報は取得しません。

【SBI証券】

株式会社ジェーシービーは、株式会社SBI証券の金融商品仲介業務に関連して取得するお客さまの証券口座に関する情報(株式会社SBI証券とのお取引に関する情報を含む。)や投資経験情報その他の情報を、以下の「個人情報の取扱いに関する重要事項」に基づき取り扱います。

個人情報の取扱いに関する重要事項

【マネックス証券】

株式会社ジェーシービーは、マネックス証券株式会社の金融商品仲介業務に関連して、お客様の証券口座に関する情報、その他個人情報は取得しません。

金融商品取引法等に係る表示

[金融商品仲介業者]
株式会社ジェーシービー 関東財務局長(金仲)第1040号

勧誘方針

[所属金融商品取引業者]
松井証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第164号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

株式会社SBI証券 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 資産運用業協会、一般社団法人 日本STO協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人 日本暗号資産等取引業協会

マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産等取引業協会、一般社団法人 資産運用業協会

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