JCB カード W

• ・金融機関のスマホアプリやキャッシュカード、通帳など口座情報がわかるもの（※1）
• ・日本国内発行の運転免許証または運転経歴証明書（お持ちの方のみ、運転免許証または運転経歴証明書の番号が必要です）

• ※1 カード申し込み時にWEBにてお支払い口座の設定が必要です。
  設定可能な金融機関：みずほ銀行／三菱UFJ銀行／三井住友銀行／りそな銀行／ゆうちょ銀行 他
  その他金融機関はこちら

• ※キャッシングサービスをご希望の方は、収入証明書類の提出が必要な場合があります。
  （例）源泉徴収票、確定申告書、給与明細書等

• ・システム停止日、年末年始や大型連休などは審査に時間がかかる場合があります。
• ・カードの受け取りは必須です。万が一受け取れなかった場合、退会となります。
• ・ナンバーレスを申し込みの場合、カードお届け時のMyJCBおよびカード発行台紙には、カード名称に「NL」がつきます。

• ・お持ちのカードによっては自動的に切り替えとなる場合があります。
• ・切り替えになった場合、カード番号は変更され、現在お持ちのポイントは自動的に切り替え後のカードへ引き継がれます。
• ・お持ちのカードをナンバーレスに切り替えたい場合、MyJCB内のデザイン変更ページよりお申し込みください。カード番号ありをお持ちの方（MyJCBでカード番号が表示されない方）は本ページより新規でお申し込みください。
  JCB ORIGINAL SERIES申し込みおよびキャンペーンにあたってのご注意について

• ・キャンペーン実施期間以降も、継続してキャンペーンを実施する場合があります。
• ・過去に終了したキャンペーンは下からご確認ください。
  過去実施した新規入会キャンペーン一覧はこちら

• ・本ページ掲載のサービス内容は2026年8月現在のものです。また掲載内容は予告なく変更となる場合があります。
• ・Apple Payを利用するには最新バージョンのiOSまたはiPadOS、watchOS、macOSが必要です。
  Apple Payに対応しているデバイスについてはhttps://support.apple.com/ja-jp/102896をご覧ください。
• ・Apple PayおよびApp Storeは、米国および他の国々で登録されたApple Inc.の商標です。
• ・Google Pay のご利用には、Google ウォレット アプリのダウンロードが必要です。
• ・Google ウォレット に対応する Android OS のバージョンは、Google ウォレット のサポートページでご確認ください。
  （https://support.google.com/wallet/answer/13314575）
  QUICPayを利用するには、おサイフケータイ（R）対応のデバイスが必要です。
• ・「おサイフケータイ」は、株式会社NTTドコモの登録商標です。
• ・Android、Google Play、Google Pay、Google ウォレット は Google LLC の商標です。
• ・Samsung Wallet のご利用には、Samsung Wallet 対応デバイスが必要です。
  Samsung Wallet に対応する対象端末はサポートページにてご確認ください。
  （https://www.samsung.com/jp/support/apps-services/about-samsung-wallet/）
• ・「Samsung Galaxy」はSamsung Electronics Co., Ltdの商標または登録商標です。
  その他、記載されている会社名、商品名、サービス名称等は、各社の商標または登録商標です。
• ・Amazon、Amazon.co.jpおよびそれらのロゴは、Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
• ・QRコードは株式会社デンソーウェーブの登録商標です。

• ・松井証券株式会社の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。
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  NISAについて
  投資信託について
  口座基本料について

• ・投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
• ・投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
• ・ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書）をよくお読みください。
• ・商品等への投資に際してご負担いただく手数料等につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページをご確認ください。
• ・口座開設料・管理料は無料です。

• ・マネックス証券の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。

＜リスク＞
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞
投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50％を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円（税込：110円）の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込：3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客さまについて、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込：3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくはマネックス証券サイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明

お取引の際は、マネックス証券サイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

• ・株式会社ジェーシービーは、松井証券株式会社・株式会社SBI証券・マネックス証券株式会社を所属金融商品取引業者とする金融商品仲介業者です。金融商品取引業者とは異なり、直接、顧客の金銭や有価証券の受け入れなどは行わず、顧客口座の管理は全て金融商品取引業者が行います。
• ・また、金融商品仲介業者は所属金融商品取引業者の代理権は有しておりません。
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• ・松井証券株式会社・株式会社SBI証券・マネックス証券株式会社の取扱商品等に投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。手数料等は所属金融商品取引業者により異なります。
• ・各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、松井証券株式会社・株式会社SBI証券・マネックス証券株式会社のWEBサイトの上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、目論見書、取引規程、取引ルール等をご確認ください。
  手数料・リスクについて（松井証券株式会社）
  手数料等・リスクについて（株式会社SBI証券）
  手数料・リスクについて（マネックス証券株式会社）

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［金融商品仲介業者］
株式会社ジェーシービー 関東財務局長（金仲）第1040号
勧誘方針

［所属金融商品取引業者］
松井証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

株式会社SBI証券 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 資産運用業協会、一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人日本暗号資産等取引業協会

マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産等取引業協会、一般社団法人 資産運用業協会