1 ネイルサロンを開業する方法

ネイルサロンを開業する方法と、それぞれのメリット・デメリットについて解説します。

1-1 店舗を構える

テナントを借りて、店舗としてネイルサロンを開業する方法です。テナントの取得には保証金や仲介費用などのほか、物件によっては内装や外装工事費もかかります。
テーブルや椅子、什器インテリアなども準備する必要があるため、トータルの初期費用は大きくなりますが、自分の考えやこだわりなどを実現しやすいメリットがあります。

1-2 フランチャイズに加盟する

ネイルサロンとしてフランチャイズを募集している企業と契約して開業する方法です。フランチャイズは、本部を持つ企業へ加盟店として契約することで、ネイルサロンの開業方法や経営ノウハウ、資材の仕入れルートなどを教わる代わりに、対価としてロイヤリティと呼ばれるノウハウ使用料を支払うシステムとなっています。
フランチャイズでは確立された経営ノウハウを使用できるため、独自で開業するよりもスムーズで効率的に開業できる点が大きなメリットとなります。
一方で、ノウハウから大きく外れることができないため、お店の独自性を出しにくい点や、契約によってはロイヤリティの負担が大きかったり、別途契約金が必要となったりするため注意が必要です。

1-3 自宅で開業する

小規模なネイルサロンなら、自宅で開業することも可能です。自宅でネイルサロンをオープンする場合、テナントを取得する必要がないため初期費用を抑えやすく、通勤時間もかからないといったメリットがあります。
自宅で開業するデメリットとしては、仕事とプライベートとの区別がつきにくくなってしまう点や、ビジネスとして小規模になりがちな点などが挙げられるでしょう。

どの方法にもそれぞれメリットとデメリットがあるため、両方を把握した上で開業方法を検討することが大切です。

2 ネイルサロン開業時に必要な資金や資格、届出など

ネイルサロンを開業する前に必要な資金や資格、届出について解説します。

2-1 ネイルサロン開業に必要な資金

ネイルサロン開業に必要となる資金は店舗で開業するか、自宅で開業するか、店舗の大きさや導入する機材など条件によっても異なります。
それぞれの方法で開業した場合のおよその目安は次のようになります。

自宅の場合：50万～200万円
店舗の場合：60万～1,500万円
フランチャイズの場合：200万～700万円

ネイルサロン開業時に必要な初期費用の内訳として、テナントを借りる場合は物件の取得費、壁面やドア、サロン仕様にするための内装工事費、屋根や看板、外壁などの外装工事費が必要です。一方、フランチャイズへ加盟する場合は契約金や加盟料などが必要となります。

2-2 ネイルサロン開業に必要な資格

ネイルサロンを開業するにあたって特に必要となる資格はありませんが、次に紹介する資格を持っておくと、営業時の信用につながる可能性があります。

• JNECネイリスト技能検定
  公益財団法人日本ネイリスト検定試験センター（JNEC）が主催するネイリストの技能検定です。
  3級から1級まであり、全国12ヵ所の試験会場で春期・夏期・秋期・冬期の4回実施され、100万人近い受験者実績を持つ資格となっています。

• JNAジェルネイル技能検定
  NPO法人日本ネイリスト協会が主催しているジェルネイルの技能検定です。初級・中級・上級があり、試験は年に2回実施されます。
  全国で10万人以上が取得しており、ジェルネイルをメニューに入れるなら持っておくとよいでしょう。

• JNA認定ネイルサロン衛生管理士
  NPO法人日本ネイリスト協会が主催しているネイルサロン衛生管理士の資格です。ネイルサロンの開業に必須の資格ではありませんが、ネイルサロンの衛生管理を学ぶことで、開業後の衛生管理に役立つ知識を身につけられます。
  講習は全国の認定校で実施されるほか、オンライン受講も可能となっています。

ネイルに関する資格以外に、アロマセラピストやカラーコーディネーターなどの資格があれば、ネイリストの資格と併せることで他店との差別化に役立つ可能性があるでしょう。

2-3 ネイルサロン開業に必要な届出

ネイルサロンを開業するだけなら、特別に営業許可を申請しなくても開業可能です。ネイルのほかにマッサージやまつ毛エクステなど他の施術を行う場合は、別途営業許可が必要となります。
マッサージの場合はあん摩マッサージ指圧師や鍼灸師の資格が必須の場合があり、まつ毛エクステも美容師の資格が必要となるため注意が必要です。
ネイルサロンだけを開業する場合も、税務署へ開業届の提出を忘れないようにしましょう。個人事業主として確定申告する際に青色申告を希望する場合は、開業届と併せて青色申告承認申請書も提出します。

3 ネイルサロン経営で失敗しないコツ

ネイルサロン経営で失敗しないコツを紹介します。

3-1 競合との差別化が重要

近年、多くのネイルサロンが開業しており、地域によっては競合店が多くて埋もれてしまう可能性があります。大都市や繁華街は集客しやすい反面競合するネイルサロンも多いため、いかに差別化を図るかが経営成功の鍵となるでしょう。
まずはネイルサロンのコンセプトを明確に打ち出し、競合店にはない魅力を打ち出すことが大切です。

コンセプトを決める際は

• ターゲットとなる性別や年代
• 職業や年収
• ネイルの目的
• ネイルサロンで提供できるサービス

など、項目に分けて決めていくとよいでしょう。
例えば、20代の学生や新社会人女性をターゲットに、パーティーやイベントなどで華やかなネイルをリーズナブルに提供できるサロンであれば、ポップなデザインやリーズナブルな価格などが中心となるでしょう。
40代以上の主婦や社会人をターゲットに、普段使い可能な落ち着いたデザインのネイルを提供するコンセプトであれば、高級感のある店内で上品なデザインを中心に、アロマやハンドケアなども行うサロンとなり、内装やデザイン、価格帯は大きく異なってくるでしょう。
開業しようとする地域に多いターゲットの年代や職業も考慮しつつ、自身が得意なデザインや初期費用とも相談しながら、成功すると自信が持てるコンセプトにまとめます。

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3-2 SNSを有効に活用する

どんなに素敵なネイルサロンを開業しても、誰にも知られることがなければ集客につなげることができません。ネイルサロンの宣伝ツールとして、無料で使えるSNSは積極的に活用しましょう。
自店でどのようなネイルが得意なのか、どんなデザインがあるのか、他のお店では提供できないどんなサービスが魅力なのか、お店の雰囲気や料金プラン、アクセス方法などを画像や動画にまとめて投稿し、広く世界に向けて発信することで、多方面から興味を持ってもらいやすくなります。
魅力的な投稿ができれば、チラシや看板だけでは情報が届かない遠方にいる潜在的なターゲットにも届きやすいでしょう。日本旅行を検討している海外ユーザーの目に留まれば、インバウンド需要が見込める可能性もあります。

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3-3 売上データや利益率なども分析する

ネイルサロンの経営を安定させるためには、接客やサービス、施術のスキルを磨くことも重要ですが、経営者としての視点も持つ必要があります。
顧客データや収支、原価率や利益率など、事業数値はこまめにチェックして分析し、PDCAを回すことが大切です。
収支や決済に関わるサービスの中には、売上データがダウンロードできたり、支払い明細をデータとして蓄積できたりといった機能が無料で活用できる場合もあります。
接客と施術、PR活動に資材購入、デザイン考案など、ネイルサロンオーナーとして忙しい中でも、うまく時間を活用して事業数値を把握することで、無駄な支出を抑えて原価率を下げ、営業利益を高めることが可能となります。

3-4 加盟店の皆さまをサポートする「JCB Link」のご案内

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4 まとめ

ネイルサロンを開業するには、店舗を構える方法やフランチャイズへ加盟する方法のほか、自宅で開業する方法もあります。それぞれのメリットとデメリットを理解して、必要な資金や開業までのステップも押さえることで、スムーズな開業が可能となります。
ネイルサロン開業後は、SNSの活用や事業数値の分析なども行いつつ、便利なサービスも活用して経営を安定させていきましょう。